ファッション

ゴーストタウンに成り果ててしまった

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「まあ当たり前のことですが、大家の方では自分の持っている不動産からできるだけ多額の金を引き出したいと思っています。そして、アパレル・メーカーからは一平米当たり一〇〇ないし一五〇ドル程度の家賃しか取れないことも知っているわけですよ」。

「多くは貧欲さがなせる業ですね」とジョナサン・ボウルズが言う。彼は、ビッグ・アップルのフアッション業界を三カ月かけて調査したシンクタンク、〈センター・フォー・アン・アーバン・フューチャー〉のリサーチ・ディレクターである。

ガーメント・ディストリクトとチャイナタウンが、枯れ草が丸まって転がり、口をほかんと開けた田舎者しかいないようなゴーストタウンに成り果ててしまった、というわけではない。それでも、アパレル業界が去っていったことは一目瞭然である。

一九九〇年代の終わり頃にアメリカの景気が悪化に転じると、小売業の売上も落ち込み、より多くの企業が閉鎖に追い込まれた。DOLによれば、一九九一年に一〇万四四一五人だったニューヨークのアパレル製造業就労者数は、二〇〇〇年になる頃には七万八二〇〇人にまで落ち込んでいたという。対照的に、ロサンゼルスのアパレル・テキスタイル製造の雇用は、一九九三年以降二一%増加している。

ダニエル・マイオによれば

一九九四年以降ガーメント・ディストリクトを調査してきたニューヨークの地図製作会社、アイデンティティ・マップ社のダニエル・マイオによれば、ビルの中には家賃が四倍に跳ね上がったところもあるという。

「電気代節約のために照明を暗めにして、ひとりから三人くらいで一〇ないし五〇もの機械を動かしている工場をよく見かけます。調査を始めて五年くらいはお目にかかることのなかった光景ですね」。二〇〇一年九月一日の同時多発テロ事件ーこれが業界にさらに追い討ちをかけた前でさえ、空き家となったアパレル工場の光景は珍しくなかった、とマイオは言う。

今では、ニューヨーク・ガーメント・ディストリクト中心部において、ファッション業界の人口が占める割合は半分以下になっている。業界史上初めてのことだ。こうしてメーカーがアメリカを離れると、台湾製やホンジュラス製、メキシコ製、中国製といったラベルが恭に溢れるようになった。そして、アメリカ製を名乗る製品でさえ、今や必ずしもそれらしいものではなくなっている。

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